アイキャッチおよび記事中のグラフはファンドの海を利用しています。
税金の優遇が大きいと言われるiDeCo(確定拠出型年金)ですが、
ピッフィーは使っていません。
iDeCoのデメリットを見ていきましょう。
iDeCoのデメリット
受取時に大きな税金がかかる
iDecoは一時金（退職金）・年金の２通りの受取方法があります。
一時金としての受取時に退職金の扱いになります。
しかし、38年間勤続した人でも
2060万円の退職金控除しかありません。
「会社の退職金」と「iDeCoの受取」合計額が、控除額を超えると税金がかかります。
20歳から月2万円の投資をすると、60歳で1億円になる為、勤務先の退職金がなくても2000万円近い税金が取られることになります。
※「月6万円の投資で60歳で3億円」の1/3
ただし、40歳から始められる方なた、年間81.6万円（自営業者の上限）の投資であっても、60歳時4920万円なので、企業の退職金が小さければ大した税金にはなりません。
ファンドの海を利用。
また、日本政府の借金が大きい為、消費税増税の様に退職金の税制の変更、大幅なインフレが起こらない保証などありません。
例えば10倍のインフレになった場合、株式の名目運用額も10倍になり、超高額な税率が課せられかねません。
しかも、iDeCoは元本部分にも課税されるので、莫大な金額になり得ます。
iDecoではSBG株を買えない。
積立NISAと同様、iDeCoでもSP500より有利なソフトバンクグループ株を買えません。
口座維持手数料がかかる
大した金額ではないものの、iDeCo加入時に国民年金基金連合会に支払う2,777円と、年間約2000円の維持費がかかります。
口座が増えることで負担が増す
口座が増えると、自分の子供が増えるように負担が増します。
考えるべきことが増え、iDeCo関係の書類や連絡も沢山来ることでしょう。
iDeCoを使うべき人
概ね、35歳以上or年収800万円以上の方。
iDeCoに拠出したお金は、全額所得税控除に使える為、年齢が高く、年収が大きい人ほど有利な制度となっています。
所得税率と売却時の税率を合計し、バークシャーへの投資した場合の38%のメリットを上回るかが判断基準になると思います。
また、年齢が高いほど投資期間が短く、受取時の控除額を超える心配が減ります。
SP500以外に魅力的だと思える投資対象がある方
ピッフィーは、新興国株全体が2019年4月時点でかなり割安と考えています。
iDeCoでも新興国株の投資信託を購入出来ます。
よって、SP500以外に魅力的と思える投資対象がある方なら、バークシャーに対する38%のハンデはなくなり、より魅力的な制度になるでしょう。
iDeCo受取時の税金対策
一般的な税金対策に対して思うこと
iDeCoの退職金受取りを5年遅らせることで控除額を400万円（40万円×10年）増やす方法が一般的です。
受取金額が小さければ良いのですが、受取金額が大きい場合、
その間に株価は60%（複利年利10%×5年）上昇し、むしろ税金がもっと増える可能性があります。
また、年金受け取りにした場合も同様に気をつけなくてはなりません。
iDeCoの税金対策
iDeCoの受取りでは一時金（退職金）と年金を併用できます。
併用することで、なるべく年金の控除と退職金の控除をフルに使い切りましょう。
65歳以上では、年金の控除額が年間70万→120万円まで増えます。年金の控除額は多少上回っても非常に低い税率であり、多少上回っても大した税金にはなりません。
「一時金受取税率＝年金受取税率」となるように調整し、最も有利な配分にしましょう。
※60歳で受け取らなかった分は、受取時まで運用が継続されます
まとめ
iDeCoを使うなら、デメリットもきっちり把握しておきましょう(*^▽^*)
ちゃおっ♪
୨୧ピッフィーの株式投資Diary୨୧
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